～増税や物価の上昇で、生活防衛視点の買い物行動は再炎か～ 株式会社大広 第9回買い物行動に関する調査研究報告

株式会社大広

総務局広報部

株式会社大広（社長：落合　寛司）では、消費者行動研究の一環として、店頭での購買行動に関する意識や実態について調査・研究を行っています。

特に値上げラッシュやリーマンショックによる景気後退が始まった2008年以降、生活者の購買行動・意識の変化を定期的に追跡する調査を継続的に行っています。

今回は、昨年４月に実施された消費税増税の影響を踏まえ、消費者の買物に対する意識や行動を把握することで、今後の消費者行動の行方を探ることを目的としています。

調査は例年通り、11月にインターネット調査で、20歳から65歳までの関東と関西に在住する主婦で各エリア500人の計1000人を対象として行いました。

概要は以下の通りです。

～増税や物価の上昇で、生活防衛視点の買い物行動は再炎か～
株式会社大広　第9回買い物行動に関する調査研究報告

＜別添資料＞買い物行動に関する調査研究報告（概要）
～消費税の増税を目前にした主婦の買物行動と意識を探る～

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株式会社大広　総務局広報部　長谷川　
TEL 03-6364-8601