生活防衛視点の買物行動は定着～コストカット中心から、質的要素も含めた視点の広がりへ。株式会社大広 第8回買い物行動に関する調査研究報告
株式会社大広
総務局広報部
株式会社大広（社長：岩井 秀一）では、消費者行動研究の一環として、店頭での購買行動に関する意識や実態について調査・研究を行っています。
特に値上げラッシュやリーマンショックによる景気後退が始まった2008年以降、生活者の購買行動・意識の変化を定期的に追跡する調査を継続的に行っています。
今回は本年４月に実施される消費税の増税を前に、消費者の買物に対する意識や行動に関して把握することで、増税後の動きを読むことに資する情報を得ることを目的としています。
調査は2013年11月末に、20歳から65歳までの関東と関西に在住する主婦で各エリア500人の計1000人を対象として、インターネットでのアンケート調査を実施しました。
概要は以下の通りです。
生活防衛視点の買物行動は定着～コストカット中心から、質的要素も含めた視点の広がりへ。株式会社大広 第8回買い物行動に関する調査研究報告
＜別添資料＞生活防衛視点の買物行動は定着～コストカット中心から、質的要素も含めた視点の広がりへ。
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株式会社大広 総務局広報部 長谷川
TEL 03-6364-8601
