[ 大広ダイレクトマーケティング総合研究所 調査] 増税を契機に、「健康食品 定期お届けコース」 利用者の2割以上が、「購入中止」や「ブランドスイッチ」を検討する。

株式会社 大広

総務局 広報部

大広ダイレクトマーケティング総合研究所(所長:松浦信裕)では、2014年4月からの消費税増税がダイレクトマーケティングを中心とした消費行動に与える影響について、研究を進めております。
この研究の一環として、「健康食品を通信販売の定期お届けコース」で購入している40~69歳の男女1,034名を対象に、『2014年4月より消費税が5%から8%に増税されることによる影響度』について、アンケート調査を実施いたしました。

詳細は下記添付ファイルをご覧ください。

[大広ダイレクトマーケティング総合研究所調査]増税を契機に、「健康食品定期お届けコース」利用者の2割以上が、「購入中止」や「ブランドスイッチ」を検討する。

 


<この件に関するお問い合わせは下記までお願い致します>
株式会社大広 総務局広報部 遠藤、長谷川 TEL 03-6364-8601

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