［ 大広ダイレクトマーケティング総合研究所　調査］ 増税を契機に、「健康食品　定期お届けコース」　利用者の２割以上が、「購入中止」や「ブランドスイッチ」を検討する。

株式会社　大広

総務局 広報部

大広ダイレクトマーケティング総合研究所（所長：松浦信裕）では、2014年4月からの消費税増税がダイレクトマーケティングを中心とした消費行動に与える影響について、研究を進めております。
この研究の一環として、「健康食品を通信販売の定期お届けコース」で購入している40～69歳の男女1,034名を対象に、『2014年4月より消費税が5％から8％に増税されることによる影響度』について、アンケート調査を実施いたしました。

詳細は下記添付ファイルをご覧ください。

［大広ダイレクトマーケティング総合研究所調査］増税を契機に、「健康食品定期お届けコース」利用者の２割以上が、「購入中止」や「ブランドスイッチ」を検討する。

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株式会社大広　総務局広報部　遠藤、長谷川　TEL 03-6364-8601